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『幼女戦記』ファンゲームはなぜ「販売」で燃えたのか。二次創作の著作権と、生成AIが変えた同人の境界線

TVアニメ『幼女戦記Ⅱ』メインPV第1弾のサムネイル。ターニャの顔と作品ロゴ

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11月14日、『幼女戦記』の二次創作ゲームを制作中の個人が、β版の公開をXで告知した。投稿は217万回以上表示され、大きな反響を呼んだ。一方で、告知にはBOOTHの商品ページへのリンクが添えられていた。フリーライターの篠原修司氏は16日、この投稿を引用して「こんなもん売って良いわけなくて草」と投稿し、著作権をめぐる議論が広がった。16日午前には、BOOTHの商品ページは表示されなくなっている。

この記事では、無許諾の二次創作を「売る」と何が問題になるのかを、権利者の公式な方針と著作権の考え方から整理する。あわせて、生成AIで作られた二次創作が増え、各プラットフォームがルール作りを急ぐ現状も取り上げる。なお、このファンゲームの制作に生成AIが使われたかどうかは、投稿や関連ページからは確認できていない。AIの話は、この件そのものへの断定ではなく、二次創作の販売をめぐる新しい論点として分けて扱う。また、本記事は制度の一般的な解説であり、個別の行為が侵害に当たるかどうかを判断するものではない。

発端:「UNOFFICIAL FAN GAME」の文字と、BOOTHへのリンク

開発者のぽみーぽみー氏(@pomypomy5968171)は11月14日、「幼女戦記の二次創作ゲームを制作中です!β版を公開しているのでぜひ遊んでみてください!」と投稿した。添付された1分22秒の動画は、ターニャとみられるキャラクターが空を飛び回る3Dの空中戦で、別の返信に添えられた動画では、タイトル画面に「The SAGA of the SKY FRONT」と「UNOFFICIAL FAN GAME」(非公式ファンゲーム)の文字が映っている。投稿には、ターニャの3Dモデルを借りた作者への言及と、英語対応の告知もあった。案内されていた販売先は、個人が創作物を売れるBOOTHの商品ページである。

これを引用したのが、篠原修司氏(@digimaga)の投稿だ。「こんなもん売って良いわけなくて草」の一文は119万回以上表示され、返信欄では、著作権の問題、同人誌と何が違うのか、有償で売ることの是非をめぐって多くの意見が交わされた。

議論の中心は、二次創作であることそのものよりも、「売っていたこと」にあった。実際、16日午前時点でBOOTHの商品ページは開けなくなっている。販売価格は確認できておらず、ページが見られなくなった理由も公表されていない。

「売る」と何が変わるのか。二次創作と著作権

二次創作は、原作のキャラクターや世界観をもとに新しい作品を作る行為で、著作権法では、原著作者が持つ複製権(第21条)や翻案権(第27条)に関わる。作られた二次的著作物を利用するときには、原著作者の権利(第28条)も及ぶ。権利者の許諾がなければ、二次創作は原則として権利侵害になり得る。

それでも同人誌が成り立ってきたのは、著作権侵害が親告罪であり、権利者が申し立てなければ表沙汰になりにくく、多くの権利者がファン活動を黙認してきたからだ。ただし、黙認は許諾ではない。「非営利なら合法」「赤字なら問題ない」という理解も誤りで、営利かどうかは侵害が成り立つかどうかを決める条件ではない。

今回の原作について、権利者側の公式な方針を確認する。『幼女戦記』はカルロ・ゼンのライトノベルで、KADOKAWA(エンターブレイン)から刊行されている。KADOKAWAの公式ヘルプは書籍・雑誌の作品やキャラクターについて「個人のお客様に対して作品やキャラクターの使用許諾は行っておりません」と明記している。例外として、KADOKAWAは小説投稿サイト「カクヨム」で一部の作品の二次創作小説を公認しており、『幼女戦記』も対象タイトルに含まれる。ただし、これはカクヨムの上での小説投稿についての許諾であり、ゲームの制作や販売まで認めるものではない。

「同人誌も同じではないか」という声に対しては、頒布の形の違いが論点になる。即売会での頒布は日時も部数も限られる。これに対してBOOTHのようなダウンロード販売は、常時、無制限に複製物を配り続けることができ、検索すれば誰でも買える。規模と継続性が違えば、権利者の受け止め方も変わり得る。販売の場であるBOOTHの運営(ピクシブ)自身も、後で述べるように、特定の作品や作家への依拠性が高い商品の出品を監視の対象にしてきた。

生成AI製の二次創作という、新しい層

ここから先は今回のファンゲームの話ではない。生成AIで作った二次創作(同人ゲーム、イラスト、漫画など)が販売プラットフォームのあちこちで目立つようになり、各社がルールの新設や改定を重ねている現状を整理する。「増えている」ことを示す公的な統計はない。ただ、プラットフォームが相次いで専用のルールを作った事実そのものが、無視できない量になったことの裏付けにはなる。

2022年10月、ニコニコは、AIを利用した作品の投稿自体は制限しない一方で、AIなどの生成物をそのまま投稿した作品を、クリエイター奨励プログラムの作品収入の対象外とした。2022年11月には、DLsiteがAIの生成物を主体とする「AI生成作品」と、一部に使う「AI一部利用」の申告区分を新設した。

2023年5月にはpixivFANBOX、Fantia、Ci-enで、AI生成作品の取り扱い停止が相次いだ。FANBOXは、生成AI技術により大量に作成したコンテンツの販売のみを目的とした利用が多くなっていることを、禁止の理由に挙げた。同年7月、FANBOXは規約を改定し、制作過程のすべて、または主要な部分をAIで生成したコンテンツの投稿を原則として禁止した。同じ5月、DLsiteもマンガ、CG、動画、素材集のAI生成作品の販売を一時停止した。

DLsiteは2024年2月、専用の「AI生成フロア」を新設してAI生成作品の取り扱いを再開した。ただし、申請は1サークルあたり月2作品まで(その後3作品まで)の上限つきである。BOOTHは2023年5月にAI生成作品への対応を告知し、差別化されていない作品を大量に出品するショップの商品を、検索結果に出さない対応を始めた。2025年7月には対応の強化を発表し、特定の作品や作家への依拠性が高い商品と、それに準ずる商品の大量・連続の出品を監視の対象とした。違反が確認されれば、商品やショップの非公開、アカウントの停止があり得る。FANZA同人は2025年6月、AI生成作品をトップページやランキングなどの表示対象から外す方針を告知し、同年11月にはAI作品の登録を月3作品までに制限したと報じられた。同人誌即売会でも動きがあり、コミティアは2026年6月開催のCOMITIA156から、生成AIの出力結果を主体とした作品の販売・配布・展示は不可とするルールを明確にした。AIで清書した漫画や、AI生成物を表紙や挿絵に使った本は、「補助」の利用には当たらないと例示されている。

共通しているのは、線引きの軸が「AIを使ったかどうか」だけではなく、「量」と「売り方」に移っていることだ。手作業の同人と違い、生成AIは短時間に大量の作品を作れる。月あたりの本数に上限を設けたり、専用フロアに分けたり、表示の対象から外したりする対応は、その量を管理するためのものだと言える。

二次創作が「売られる側」になった事件

AI時代の二次創作をめぐる問題は、作る側だけの話ではない。2026年11月には、二次創作そのものが無断で集められ、AIで加工されて売られる事件が起きた。

世界最大級のファン小説アーカイブ「Archive of Our Own(AO3)」は、セキュリティ上の問題を受けて10月29日から停止した。その間隙に現れた模倣サイト「ao3.life」は、AO3のファン作品およそ1,580万件を無断で集めて転載し、AI音声で読み上げた朗読版を有料で販売した。収益の91%を作者に渡すと説明していたが、作者の同意はなかった。作者たちから1日で2,000件を超える削除要請が寄せられ、サイトは11月2日に閉鎖された。運営者は謝罪文で、売れた朗読版は11点ほどだったと述べている(404 Mediaの報道と、運営者の謝罪文による)。

AO3を運営する非営利団体OTWは、ファン作品の収益化を認めていない。二次創作の作者もまた著作権者であり、AIによって複製と加工が安くなった時代には、二次創作をする側が無断で利用される側にも回る。

論点は二重になる。AIが上乗せする著作権の問題

生成AIを使った二次創作には、通常の二次創作の論点に、AI特有の論点が上乗せされる。文化庁の文化審議会著作権分科会法制度小委員会が2024年3月15日に公表した「AIと著作権に関する考え方について」をもとに整理する。この文書自体に法的な拘束力はないが、現行法の解釈の整理として実務の指針になっている。

第一に、学習の段階だ。著作権法第30条の4は著作物に表現された思想や感情の享受を目的としない利用(情報解析など)を、原則として許諾なく認めている。ただし、特定の著作物の創作的表現を出力させることを目的とした追加学習のためのデータ収集などには、この規定は適用されないと考えられている。

第二に、生成と利用の段階だ。AIで生成した物を公表したり販売したりする場合、既存の著作物との類似性(創作的表現が共通していること)と依拠性(既存の著作物をもとに作ったこと)が認められれば、AIを使わない場合と同じ基準で著作権侵害になり得る。学習データに既存の著作物が含まれていた場合、利用者がその著作物を知らなくても、通常は依拠性があったと推認されるともされている。

第三に、生成物そのものの権利だ。人が創作の意図を持ち、道具としてAIを使ったと言える場合は、生成物が著作物になり得る。一方で、簡単な指示だけでAIが自律的に生成した物は、著作物に当たらないとされる。つまり、AI生成の二次創作を売る行為は、売る側の権利も安定しないまま行われている可能性がある。

なお、FlameLittではゲーム開発者に生成AIの利用申告を求めるSteamの仕組みについても解説している。あわせて読んでほしい。

原作『幼女戦記』を読む

今回の議論の原作はカルロ・ゼンのライトノベル『幼女戦記』だ。シリーズはコミカライズやアニメ化もされており、テレビアニメ第2期『幼女戦記Ⅱ』は2026年7月に放送が始まった。二次創作の議論をきっかけに原作に触れるなら、まず公式の作品からどうぞ。

TVアニメ『幼女戦記Ⅱ』ティザーPVのサムネイル。銃を構えるターニャと作品ロゴ
TVアニメ『幼女戦記Ⅱ』ティザーPVのサムネイル。©カルロ・ゼン・KADOKAWA刊/幼女戦記2製作委員会
幼女戦記 1 Deus lo vult
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カルロ・ゼンによるライトノベル『幼女戦記』の第1巻。イラストは篠月しのぶ。エンターブレイン(KADOKAWA)刊。

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幼女戦記 01(コミック)
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東條チカによるコミカライズ版『幼女戦記』の第1巻。原作はカルロ・ゼン、キャラクター原案は篠月しのぶ。角川コミックス・エース(KADOKAWA)刊。

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問題提起。黙認の前提が崩れていく

同人文化を支えてきた権利者の黙認は、ファンが手間と費用をかけて作り、小規模に頒布するという前提の上にあった。生成AIはその前提を崩す。誰でも、短時間に、大量の二次創作を作れて、販売プラットフォームに並べられる。今回のファンゲームがAIで作られた証拠はない。それでも、「無許諾の二次創作を売る」行為への目が厳しくなった背景には、こうした環境の変化がある。

権利者はガイドラインの整備を進め、プラットフォームは本数の上限や専用フロア、表示の制限で対応し始めた。作る側に求められるのは、「同人だから許されるはず」という思い込みではなく、権利者の方針と販売先のルールを先に確かめることだ。二次創作の自由は黙認という細い糸の上に成り立っている。その糸を切るのは、権利者ではなく、線を越えた売り方をする作り手の側かもしれない。

出典・参考資料

いずれも2026年11月16日に確認した。

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